Modern Agricultural Robot Development Labatory

　スタッフ
　　　所長　　　　　荒川厚太郎　　　　愛知学院大学法学部法律学科
　
　　　　
　ロボットとは
　　　
　　人の代わりに何らかの作業を自律的に行う機械。

　
　　ロボットを動かすには
　
　　マイクロコンピュータで制御します。プログラムの変更だけで
　　　 改良ができ、殆どハードウエアの改造は必要としません。


　
　　少子高齢化が進み、どの分野も人手不足です。とりわけ農業分野の労働力不足は深刻です。
　　そこで登場したのがロボットです。人間の能力を遥かに超える作業制度と時間の短縮及び、24時間
　　実働が可能になりました。

　　ロボットの種類は車両型、設備型、マニピュレーター型、アシスト型などがあり。中でも一番需要
　　が見込まれるのが機械の手作業が必要だったマニピュレーター型です。

　　私達は大学の機関とタイアップして開発を推進していきます。
　　
　　又、お米、野菜、果物の作付けから収穫までの一貫ロボット化を目指しています。

　　現在、農業ロボットを試作中の企業で共同開発が可能な場合は、人材と資金の提供をし完成
　　後は販売及びアフターサービスまでの提案をします。

　　ロボット分野は5年後には５兆円が見込まれる巨大市場ですが、農業ロボット分野は産業ロボット
　　と比較して複雑で開発が非常に難しく、大手メーカーは積極的ではありません。

　　世界のロボット事情
　　現在農業ロボットはアメリカ、ヨーロッパ、中国、韓国、ブラジルなどで活発に開発中ですが
　　日本は殆ど開発していないのが現状です。
　　農業ロボットは産業ロボットの様に固定動作ではありません。地形、作物の形状、高低など
　　様々な要素があり、開発が困難な点が挙げられます。

　　1990年代にロボットによるトラクターの自動走行システムが先駆けで最近、日本もやっとある
　　メーカーがトラクターの無人走行を実現しました。

　　アメリカ、ヨーロッパ、ブラジルなどは大規模農業をロボットを導入していますが日本は
　　小規模で2代目は後を継がないのが現状です。

　　現在、日本の食料事情は三分の一は輸入に頼り、今後は益々輸入が増え続けるでしょう。
　　結論は早急に農地を纏め、ロボットを導入した大規模農業に転換するのが課題です。


　　 他の資料からの引用
　　政府は東京オリンピックが行われる2020年を目標に、ロボットを広く普及しようと
　　「日本再興戦略」を策定しました。

　　政府がロボット産業に力を入れる背景には、日本が抱えている社会問題があるからです。
　　それは、少子高齢化による労働力不足の減少です。


　　今後の農業 　　世界のロボット　　日本ロボット学会